マルトと茨城・常磐大の商品開発３年目始動 野菜摂取拡大目指し 来年１月に販売へ

　いわき市や茨城県でスーパーマーケットを展開する「マルト」（本社・勿来町窪田、安島浩代表取締役社長）と、同県水戸市の常磐大による新たな商品開発プロジェクトが１９日、本格的に始動した。本年度で３年目を迎える取り組みで、引き続き同県産の野菜の魅力を引き出しながら、野菜摂取量の拡大を図っていく。関係者が集ったキックオフが同日夜、同大で開かれた。
　商品開発にあたり、本年度も同大人間科学部健康栄養学科の飯村裕子准教授が協力。同科は優れた管理栄養士の育成を目指しており、サークル「食品栄養研究会」の学生２２人が参加した。この取り組みは、茨城県はピーマンや小松菜、チンゲン菜などが農業産出額日本一にもかかわらず、県民の野菜摂取量が少ない点から始まった。
　厚生労働省によると、生活習慣病予防の観点から、１日に必要な野菜摂取量は３５０ｇとしている。同県は２０１６（平成２８）年度の調査で、男性２９０・９ｇ、女性２７４・８ｇにとどまり、都道府県別でも中位に位置する（福島県は男性３４６・９ｇ、女性３１４・３ｇでいずれも全国２位）。
　そのためマルトのノウハウと、将来にわたり食と健康に携わる学生のアイデアを生かすことで、官民一体で多くの県民においしく野菜を食べてもらう機会を模索。過去２年間では総菜からスイーツまで、幅広い商品開発が実現した。
　１９日に行われたキックオフでは、茨城県販売戦略課の杉山健介課長補佐が県産農産物を取り巻く環境を説明したほか、学生によるプレゼンテーションを受け、マルトの安島大司・商品本部常務取締役本部長ら担当者との質疑応答を進めた。
　プレゼンテーションでは、手軽さをテーマにインスタント食品を念頭にしたカップタイプのスープや、子どもや高齢者も食べやすい野菜を使ったシュークリームなど、多彩な考えが寄せられた。今後も月２回のペースで意見交換を予定しており、商品化に向けた試作を経て、早ければ来年１月に販売される。
　（写真：商品化に向けて意気込む学生と関係者）